きんどう著『Kindleのまとめサイトでどうにかこうにか1000日間生計をたてた話』

「売らねば死ぬ、Kindle本のアフィを生活の糧になんとか1000日。日本で恐らく唯一、電子書籍の実売だけで食っている個人が電子書籍担当者のために書いたメディアづくりの実践本」

[出典:Amazon Kindleの紹介ページから]

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ちきりん著『マーケット感覚を身につけよう』

ちきりんさんをご存知ですか?

私は今回はじめて知りました。

「Chikirinの日記」

月間200万PVの超人気女性ブロガーであり、Amazonからだけでも9冊の著書を発表している方です。

彼女が「社会の動きがこれからどうなるのか」「いま何がいくらで売れるのか」などがわかるアンテナやセンサーといえる新概念「マーケット感覚」を解説する『マーケット感覚を身につけよう』を出版しています。

その中から電子書籍に関する一節を紹介すると、

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ドイツの科学出版社が中国人の論文を取り消し~論文不正あれこれ

危険な論文
ネット社会になってから、いろいろと論文不正が話題になってきました。

最近のニュースとしては、

著名なドイツの科学出版社シュプリンガーが先週、査読に偽りがあった論文64編を取り消したと発表し、世界中で話題になったが、中国では誰がその論文を執筆したかで騒ぎになっている。

シュプリンガーは発表文で、「編集者のチェックによって電子メールアドレスが偽物であることが分かり、その後の内部調査で査読のリポートがねつ造であることを突き止めた論文64編を取り消した」と述べた。論文のタイトルや執筆者は明らかにされていない。

3月にも同様のことがあった。英国の出版社バイオメッド・セントラルが、偽査読があった論文43編を取り消したが、ほとんどの論文の執筆者が中国人だった。

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Amazon Kindleにも消費税が課税!

消費税がやってくる
これまでの日本の法律では、電子書籍取引の事業体が外国にある場合は日本の消費税はかかりませんでした

たとえば、Amazon Kindleや楽天koboで販売する電子書籍で販売する電子書籍や音楽(MP3)ソフトには消費税がかからなかったのです。

これに対して、AppleのiBooksストアで販売する電子書籍の場合は、販売元が日本国内にあるiTunes株式会社であるので、もともと消費税を含めた金額で販売してきました。

Appleは別として、2015年10月1日から、Amazonやkoboの場合、消費税が加算されます。その結果、販売価格は変わらないものの、著者に渡る印税(ロイヤルティ)は消費税を差し引いて支払われるので、その分、印税金額が減ることになります。

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書籍の原稿の作り方

並行出版のアートジャム

電子書籍もオンデマンド紙書籍も、まず1つの原稿を書いて、それから出版用のデータを作ることが出来ます。

そのためには、原稿は、Microsoft Word(マイクロソフトワード)またはWord互換ソフト(KINGSOFT Office、LibreOffice、Apache OpenOfficeなど)で書いて、docxまたはdoc形式で保存しておきます。

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KDPで得た印税に対して日本の税金はかかりますか?

並行出版のアートジャム

Amazonストアで販売した書籍の印税に対して源泉徴収される米国の所得税は免除可能だと前に説明しましたが、日本の税金はどうなのでしょうか?

あなたが得た印税は、米国の税金がかかっていようといまいと、それとは別に、日本の税金(所得税)がかかります。

つまり、米国の税金が免除されていない場合、あなたは米国の税金と日本の税金の両方を支払う必要があるかもしれません。そうならないためには、米国の税金の免税手続きを必ずしておきましょう。

一方、日本の税金は、Amazonからの印税に対しては源泉徴収されませんが、その代わり、翌年に(通常の)所得税がかかります。つまり、あなたは所得税を支払うために、確定申告を、印税収入のあった年の翌年の2月16日から3月15日までの間に行わなければなりません。

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